地球進化科学専攻長賞

2022年度

氏名 学年 受賞理由
諏訪 有彩 地球科学学位P(M2) 諏訪有彩氏は三重県で得られた堆積物コア試料に対して高密度年代測定を行い、東海地域における津波の再来間隔が変化しているということを初めて明らかにした。諏訪氏が得た結果は南海トラフで発生する津波の長期予測に大きな影響を与えるものであり,学術的・社会的意義は大きい。
Prince Mandingaisa 地球科学学位P(D2) Mandingaisa氏は、ジンバブエ北東部に産出する原生代初期の造山帯であるマゴンディ帯の岩石学的・年代学的解析を行い、新たに原生代中期の変成作用の証拠を得た。この成果は当該地域のテクトニクスを解明する上で大変重要な研究である。研究成果は筆頭論文として国際学術雑誌(Precambrian Research)に掲載されている。
Kabang'u Grace Sakuwaha 地球科学学位P(D3) Sakuwaha氏はザンピア南部にみられるザンベジ変成帯の岩石学的・年代学的解析を行い、原生代末期の汎アフリカ造山運動に関連した変成履歴を明らかにした。この成果は当該地域のテクトニクスを解明する上で大変重要な研究である。研究成果は筆頭論文として国際学術雑誌(Precambrian Research)に掲載されている。

2021年度

氏名 学年 受賞理由
Kabang'u Grace Sakuwaha 地球科学学位P(D2) Sakuwaha氏は修士論文の研究において、ザンピア・カッパーベルト地域の Luswishi Domeにおける変成岩の解析を行い、 原生代末期のLufilian造山運動における変成・変形履歴を明らかにした。この成果は当該地域のテクトニクスを解明する上で大変重要な研究である。研究成果は筆頭論文として国際学術雑誌(Journal of African Earth Sciences)に掲載されている。
Thembiso O. Basupi 地球科学学位P(D3) SBasupi氏は、ボツワナ東部に産出する変成岩類の岩石学的・年代学的解析を行い、当該地域の岩石が太古代末期の火山弧火成作用と原生代初期の高度変成作用によって形成されたことを明らかにした。この成果は当該地域のテクトニクスを解明する上で大変重要な研究である。研究成果は筆頭論文として国際学術雑誌(Precambrian Research)に掲載されている。

2020年度

氏名 学年 受賞理由
山下 真司 地球科学学位P(M1) 新しい地震解析手法を開発し、2018年アラスカ地震が加速減速を繰り返す奇妙な地震であったことを明らかにした。研究成果は筆頭論文として国際学術雑誌(Scientific Reports)に掲載されている。
GUO ZIXUAN 地球科学専攻(M2) イルカ類の詳細な形質解析を行うことにより、イルカ類の繁栄が聴覚機能の刷新にあったことを突き止めた。研究成果は筆頭論文として国際学術雑誌(PeerJ )に掲載されている。
Tira Tadapansawut 地球進化科学専攻(D2) 2020年カリブ海で発生したトランスフォーム断層地震の震源過程が意外に複雑であること、断層形状の変化と特徴的な海底地形が関係していること明らかにした。研究成果は筆頭論文として国際学術雑誌(Geophysical Research Letters)に掲載されている。
Wang Ding 地球進化科学専攻(D3) 中部日本秩父帯中のジュラ紀付加体から新たなP-T境界を報告し、P-T境界で変形が集中することを明らかにした。研究成果は筆頭論文として国際学術雑誌(Geological Journal)に掲載されている。

2019年度

本橋 銀太, 松川拓也, 平山 恵理, 岡本 奈緒美, 冨永 紘平, Sam Uthup, Fei Xue


2018年度

清水 宏亮, 門脇 ひかる, 嶋田 侑眞, Sam Uthup, Fei Xue, 峯崎 智成, 安里 開士


2017年度

高木 壮大, 高村 悠介, 田村 知也, 高橋 一輝, 鈴木 優紀, 安里 開士, Opris Anca, 下條 賢梧, 奥脇 亮, Qiuming Pei


2016年度

遠藤 雄大, 小泉 達也, 高津 翔平, Ugwuonah Emmanuel Nwachukwu, Tang Li, 飯沼美奈子, 高木 壮大, 冨永 紘平, 三谷 彩木, 矢野 美波


地球進化科学専攻長賞について

筑波大学大学院生命環境科学研究科地球進化科学専攻、地球科学専攻地球進化科学領域および地球科学学位プログラム地球進化科学領域に所属する学生のうち、学位論文等において優れた成績を修めた者を表彰することによって、広く専攻・領域所属の学生の修学・研究活動の活性化及び課程修了の促進に資するとともに、今後の研究活動等を激励することを目的としています。